情報化時代ではファンダメンタル分析が役に立たない!?3つの理由を解説

株式投資

株式投資におけるファンダメンタル分析とは、主に財務諸表から安全性や成長性を読みとって企業の優位性を測る分析です。

財務諸表を読み込むと、企業の経営活動が見えてきます。

例えば、

製品を生産する為に、何にどれくらいのお金を投資しているのか?借金はどれくらいあるのか?返済に無理はないか?儲かってる?売上が伸びると利益率はどうなる?売上が停滞した時は利益はどうなる?利益の何%を配当し、株主をどれくらい重視しているのか?

などなどなど。。。

これまでの産業時代は、お金の尺度で表現される財務諸表から読み解くファンダメンタル分析がとても有効でした。

産業時代とは、大きな工場や機械設備などの大きな資本を持った企業が、大量生産した製品やサービスで稼いできた時代です。

しかし、情報化時代に突入した現代では、ファンダメンタル分析が通用しにくくなっています。

インターネットが登場した情報化時代では、大きな資本が無くても、アイデアや企画力、新たなデジタルテクノロジーから生まれた製品やサービスが多くの価値を生む時代です。

単純な物質の価値が下がり、情報の価値が上がってきています。

例えば、産業時代にはオンラインゲームのガチャに課金するなんて経済はなかったんですよ。

平成元年と平成30年の企業の時価総額ランキングを見てください。産業で発展してきた企業から、情報で価値を作る企業へと世代交代が進んでいる事がわかると思います。

とはいっても、お金の尺度が世の中から無くなった訳ではありません。

お金の尺度が存在する限りは、やはりファンダメンタルを正しく見る力は、投資する上でとても重要です。

情報化時代におけるファンダメンタル分析の注意点などを解説します。

★この記事でわかること
☑ファンダメンタル分析とは
☑情報化時代でファンダメンタル分析が役に立たない理由
☑ファンダメンタル分析が通用しにくい業界
☑財務諸表でわからない事
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ファンダメンタル分析とは

株式投資におけるファンダメンタル分析とは、財務諸表から企業の本質的な価値を測り、それに見合った株価が付けられているかを分析する手法です。

ファンダメンタル分析で本質的な価値を評価できれば、本質的価値より株価が割安で放置されている株を買っておき、適正評価されて株価が上昇する事で儲ける事ができます。

この投資手法をバリュー投資といいます。

具体的に見ていく代表的な指標は以下の様なものがあります。

■収益性分析
☑ROE(自己資本利益率)
☑財務レバレッジ
☑ 総資本回転率
☑当期純利益率
☑ROA(総資産利益率)

■安全性分析
☑流動比率
☑当座比率
☑固定比率
☑固定長期適合率
☑自己資本比率
☑手元流動性比率

■活動性分析
☑棚卸資産回転期間
☑売上債権回転期間
☑仕入債務回転期間

■債権者注目指標
☑有利子負債比率
☑有利子負債月商比率
☑債務償還年数
☑デットキャパシティーレシオ
☑インタレストカバレッジレシオ

■株価分析指標
☑PBR、BPS
☑PER、EPS

■配当分析
☑配当性向
☑配当利回り

全部は説明してられないので、ここでは割愛しますが、それぞれの指標の意味や見方について詳しく知りたい方は、以下の記事をご参照ください。

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情報化時代でファンダメンタル分析が通用しにくい3つの理由

情報化時代では、ファンダメンタル分析が通用しにくくなってきています。

理由は以下の3つです。

  • 財務諸表に載らない項目で企業の優位性が決まる
  • 資産の含み損や含み益が評価しにくい
  • 企業の勢力がすぐに入れ替わる

財務諸表に載らない項目で企業の優位性が決まる

産業時代はどれだけ多くの資本を持っているかで、ある程度企業の優劣が決まりました。

価値のある製品やサービスを生み出す為には、工場や土地、機械設備などへ投資する大きな資本が必要ですからね。

しかし、情報化時代では大きな資本がなくても価値を生み出せるようになったんですね。

ZOZOなんかが良い例です。

最初はコストを掛けず、マンションの1室から数人で始めたネットサービスがここまで拡大しています。

あったのは資本力ではなくて、インターネットと人のアイデア、企画力や実行力ですよね。

このような人のアイデアや企画力、企業のブランド力などは、お金の尺度で評価できないので
財務諸表に載らないんですよ。

つまり本質的な価値があっても、財務諸表上は0円でしか表現できないんです。

いくら貸借対照表を眺めても、本質的な価値はわかりません。

資産の含み損や含み益が評価しにくい

土地や建物などの物理的な物は、金銭的な価値がある程度はっきり評価できます。

土地や建物などの資産は、買い取ってくれる不動産業者がいて、売却すればお金に換える事ができますからね。

次にソフトウェアなどの資産はどのように評価されるかご存知ですか?

ソフトウェアの開発に掛かった費用は資産として計上されます。

例えば開発費に10億円かければ、財務諸表上では10億円の資産を持っているように見えます。

しかし、10憶円掛けて開発したソフトウェアがゴミアプリやクソゲーだったらどうでしょう。

財務諸表上では10億円の資産として記載されますが、本質的な価値はほとんどありません。

売却しようにも誰も買ってくれないので、お金に換える事もできません。

このように、財務諸表に載っている資産の金額と実際の市場価値が一致する事はなく、どんな企業でも大なり小なりの乖離があります。

ソフトウェア会社などの情報系企業は、この乖離が特に大きくなる傾向があるんですよね。

財務諸表の資産額を鵜呑みにせず、実際の市場価値との含み益・含み損を評価しないといけませが、情報系企業の場合は正しく評価するのは至難の業でしょう。

企業の勢力がすぐに入れ替わる

情報化時代では大きな資本が無くても、アイデアや企画力、新たなデジタルテクノロジーで競争優位を築けると解説しました。

これはつまり、資本力が無くても良いので、いつどこから競合が現れるかわからないという事です。

優れたアイデアを持ち込んで、ある日突然、強力なライバルが現れたりするのですよ。

資本の大きさが競争力につながりにくいので、右肩上がりで成長していた企業が、ライバルの登場で一気に縮小していくようなケースも多々あります。

富士フィルムの例ですが、2000年頃は本業であるフイルム関連事業が売上の約54%を占めていました。

ここで、デジカメが登場したんですよね。新たなテクノロジーです。

現在ではフイルム関連事業の売上構成比は1%以下になっています。

富士フイルムはアスタリフトなどの化粧品分野などへ事業の柱をシフトして、今でもうまくやっていますが、平凡な企業なら倒産していたでしょう。

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ファンダメンタル分析が通用しにくい業界

産業時代から情報化社会へ移り、財務諸表を読むだけでは企業の価値が読みとりにくくなってきてます。

基本的にIT・通信・インターネット・広告・メディア・ソフトウェア関連の企業はとても難しくなっています。

例えばYouTuberを率いて広告収入で利益を上げるUUUM株式会社の貸借対照表を見てください。

UUUM株式会社

2015年~2018年までに総資産はどんどん膨らんでいますが、固定資産はほとんど増えておらず現金同等物だけが増えています。

UUUMのような業態では、そもそも固定資産なんて持つ必要がないんですよね。

このような企業の固定比率を他の企業と比べた所で何の意味もありません。

ファンダメンタル分析が比較的通用しやすい業界は製造メーカーや金融、建設・プラント・不動産、小売り、外食、物流などです。

業界事情を理解してファンダメンタル分析をどれくらい重視し、どの指標に注視するのか、使い分けが必要です。

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まとめ

資本主義が続く限りは、お金の尺度で客観的に測れる会計や財務諸表の仕組みも一定の意味をなします。

まだまだ、財務諸表を使ったファンダメンタル分析がまったく通用しない訳ではないので、株式投資するなら勉強しておく事をオススメします。

やはり、長期投資するのであればファンダメンタル分析は必須ですよ。

例えば、有利子負債の金額を見て、現在の利益で十分返済していけるのか?

借入は増えていないか?現金保有率はどれくらいか?

といった現金に直結する指標を比較するのであれば十分に役に立ちます。

100万円の現金は、どこの企業でも100万円ですからね。

ファンダメンタル分析については以下のの記事をご参考

株式投資
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