買ってはいけない投資信託!ベスト5!

投資信託

一般の個人投資家がネット証券で買える投資信託の数は、今や数千本にものぼります。

いったいどれを買ったらよいのやら。。。

なんて悩むこともありますよね。

これから先、どの投資信託のパフォーマンスが良くなるかなんて、未来の事は誰にもわかりませんが、事前にわかる不利な商品は避けておくべきです。

マネ夫
マネ夫

今日は、買ってはいけない投資信託のポイントについて解説するよ!

☑総資産が少ないファンドは買うな
☑タコ足配当ファンドは買うな
☑テーマ型ファンドは買うな
☑ブル・ベア型ファンドは買うな
☑手数料が高過ぎるファンドは買うな
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総資産が少なすぎるファンドは買うな

買うなレベル「★★☆☆☆」

ファンドの純資産額が少なすぎるファンドへの投資はなるべく避けておきましょう。

ファンドの純資産額が小さすぎると、思ったように分散投資ができません。

さらに、純資産に対して、売買に掛かるコストが高い割合になりがちです。

運用する資産の規模が大きい方が経費率が下がるのですよ。

ブラックロックがS&P500への投資で運用するIVVファンドでは純資産は16兆円ほど。

経費率はたったの0.04%という低水準です。

掛かったコストは基準価額にきっちり反映されますので、ある程度の純資産額があり、ファンド内部で掛かる経費率が低いことが望まれます。

また、純資産額が少なくなりすぎると繰上償還される場合もあります。

繰上償還とは、ファンドの資金が少なくなる事で思うような運用できなくなって、満期を待たずに強制解散してしまうことです。

その時の基準価額で強制的に解約される事になるので、投資計画が狂ってしまいますよね。

注意しましょう。

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タコ足配当ファンドは買うな

買うなレベル「★★★★☆」

配当があるファンドというと、毎月「分配金」という配当がもらえるので魅力的に感じるかもしれません。

しかし、これから資産を増やそうとしている若い方は、利益がファンド内で再投資される「分配金なし」のファンドへ投資するのがオススメです。

なぜならば、配当は受け取った瞬間に20.315%課税されるので、再投資しようと思っても残りの80%ほどの資金しか投資できません。

配当を受け取らずに税金の支払いはできるだけ未来に先送りし、ファンド内で再投資をする事で、複利効果を最大まで高める事ができます。

無配当の方が良い理由については、以下の記事で詳しく解説しています。

しかし、老後の生活資金として配当を定期的に受け取りたいのであれば、「分配金あり」もそこまで悪くはないかもしれません。

ここで注意して欲しいのが、タコ足配当ファンドです。

そもそも配当というのは、ファンドの資産を取り崩しておこなうもので、配当した分は基準価額が下がってしまいます。

安定的に利益がでているファンドが、増えた資金で配当をおこなう分にはまだ良いのですが、なかには利益が出ていないのにも関わらず、資産を取り崩して配当を出すファンドがあります。

配当すればするだけ基準価額が低下していくので、結局は投資した人の利益になりません。

投資された元本を取り崩して投資家に返還するだけのファンドは、タコが自分の足を食べて空腹を満たす様子に例えて、タコ足配当ファンドと呼ばれます。

高い配当率だけに惹かれて投資判断するのはやめましょう。

ポイントは配当+基準価額の合計で成長しているかどうかです。

利益が出せないのに配当するのは、預かった資産を運用せず、新規に投資から集めたお金を他の投資家へ配当する「ポンジスキーム」という詐欺にも近い行為です。

ポンジスキームについては以下の記事で解説しています。

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テーマ型ファンド

買うなレベル「★★★☆☆」

テーマ型ファンドにも要注意です。

テーマ型ファンドとは、注目を集める要素技術や経済テーマに関連する企業へ、集中的に投資を行うファンドです。

例えば、東京オリンピックやAI、EVやロボティクス、医療などのテーマです。

東京オリンピックをテーマに投資するファンドであれば、東京オリンピック開催に向けて、成長が見込めそうな関連企業へ集中的に投資を行います。

例えば、インバウンド需要を見込んだ旅行会社や観光客向けに商売をする企業、また建築や地盤調査に関連したり交通関連の企業など。

「東京オリンピック」というテーマに特化して需要が伸び、利益を上げれそうな企業に集中的に投資します。

このようなテーマ型ファンドへの投資はオススメしません。

なぜならば、既に割高である可能性が高く、ブームが去れば下落する可能性が高いからです。

割高である可能性がなぜ高いのかと言うと、例えば、東京でオリンピックが開催される事が公表されたとします。

すると、投資家の期待感に伴って、関連企業の個別の株価は比較的早く上昇します。

投資家の期待心理というのはスグに織り込まれてしまうものなんです。

そして、しばらくしてからテーマ型ファンドが設定されます。

この時には、既に株主の期待心理が株価に織り込まれた状態になっているので、それ以上の株価の上昇余地は少ない事が予想できます。

期待したテーマの関連企業が、期待以上に利益成長できれば良いのですが、投資家の期待心理とは、現実に出せる利益よりも大きくなりがちです。

そして、期待通りの利益が出せなかった場合、株価は下落する事になります。

このようなテーマ関連銘柄は銘柄どうしの相関も高く、ハイリスク・ローリターンな投資となりがちです。

投資家に先見性があって経済動向を読む才能がある投資家は、あるテーマへ関連した企業へ集中投資するのも戦略のひとつですが、テーマ型ファンドが設立された時点では、既に遅い事がほとんどでしょう。

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ブル型・ベア型ファンド

買うなレベル「★★★☆☆」

ブル・ベアファンドも避けておくべきでしょう。

ブル型のファンドとは、投資した資金にレバレッジがかかる仕組を持ったファンドです。

ベア型の場合はマイナスのレバレッジが掛かります。

個別株で言うと空売りしたような効果が得られるファンドです。

ブル・ベアファンドは投資した資金にレバレッジが掛かるので、ハイリスクハイリターンな商品となります。

例えば、日経平均の3倍の動きに連動するブル型投資信託では、日経平均株価が前日より100円上昇した場合、
300円分上昇したのと同じくらいの利益が見込めます。

このように、上昇時は利益も3倍になりますが、下落した場合は損失も3倍になります。

投資資金に対してレバレッジを掛けれるという事は、ひとつのメリットでもありますが、リスクも高くなるので、リスク許容度には気を付けなければいけません。

さらに、ブル・ベアファンドは横持ち相場の時に減価されてしまう事も注意ポイントです。

あくまでも前日の基準価格に対しての上昇率・下落率を掛けて基準価額が計算されるので、相場が上下する持ち合い相場で減価されてしまいます。

3倍のレバレッジが掛かるファンドの場合、基準とする投資対象のインデックスが1日で10%アップすると、基準価額は30%上昇します。100円なら130円になりますよね。

そして、翌日インデックスが10%ダウンすると、130円に対して30%である39円分下落する事になるので、最初に投資した100円は91円になってしまいます。

インデックスは10%上がった後に10%下落して、だいたい同じ金額に戻りましたが、レバレッジを効かせるブル型ファンドでは、元の投資資金よりも少なくなってしまうのです。

長期的な投資の中での、短期的リスクヘッジとしてベアファンドを使う作戦などもありますが、上級者向けのテクニックですし、通常は無用の物でしょう。

ブルベアファンドの減価については以下の記事で詳しく解説しています。

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手数料が高いファンド

買うなレベル「★★★★★」

やはり、一番買ってはいけない投資信託は手数料の高いファンドです。

投資家が支払った手数料は、あくまでも金融機関やファンドを運用する会社の利益になるだけです。

高い手数料を払ったからといって、投資家の期待リターン改善が保証されるような事はありませんからね。

例えば、年間1%の信託報酬手数料が掛かるファンドであれば、年間で2%の手数料がファンドの資産から徴収されます。

たかが1%と思うかもしれませんが、30年間保有しつづけると、単純計算でも30%のコストを負担する事になります。

当初に100万円投資した場合の1%は1万円ですが、投資した資金も基準価額の上昇と共に増えていきます。

30年かけて200万円まで増えた場合は、同じ1%でも毎年2万円徴収される事になるので、当初の投資資金に対してのコスト比率もどんどん高まっていくんですよね。

なので長期投資においてコストを軽視すると、投資成果がまったく異なったものになってきます。

投資家は割高な手数料を払っていないか、よくチェックしなければなりません。

アクティブファンドは手数料が高い傾向にありますが、過去の成績を見てもインデックスファンドを下回るところばかりです。

低コストなインデックスファンドをオススメします。

詳しい理由は以下の記事で解説しています。

ちなみに手数料には以下のような費用項目があります。

購入時手数料投資信託を購入した時点で、販売会社にとられる手数料です。中には数%もとられる商品も。買った時点で負けスタートです。
信託報酬手数料投資信託を保有している金額に対して、毎日取られる手数料で、基準価額から差し引かれます。年率で0.1%~数%まで様々。
信託財産留保額投資信託を解約する時に取られる手数料です。解約する時の売買コストを解約者が補填する意味で払いますが、信託財産歩留保額が設定されるケースはまれです。
監査報酬ファンドの会計監査に掛かるコストで、かかったコストは基準価額から差し引かれています。
売買委託手数料ファンドが個別の銘柄などを売買する際に掛かるコストです。これもファンドのお金から支払われますので、基準価額から差し引かれる事になります。

実は購入手数料や信託報酬手数料の他にも、様々なコスト負担が必要になります。

見落としがちなのが、ファンドの内部で発生する監査報酬や売買委託手数料などのコストです。

このようなコストはファンドの資産から支払いされますので、基準価額からきっちり差し引かれて間接的に投資家が負担する事になります。

例えば日経平均株価などのインデックスに連動する投資信託の場合でも、販売している金融機関や商品によって、手数料は異なります。

同じ投資対象なら、手数料は当然安い方が良いですね。

投資家がどのような費用をどれくらい負担するかについては、目論見書で確認できるので、コストをしっかりと確認し、割高な手数料を取る投資信託を買わないようにしましょう。

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まとめ

未来のパフォーマンスがどうなるかは、誰にもわかりません。

しかし、最初からわかっている「パフォーマンス低下要因」は排除する事ができますよね。

投資のパフォーマンスを低下させる要因はなるべく排除して、期待値を上げる事が投資家ができる唯一の行動です。

投資信託選びにおいては、今回の「買ってはいけないポイント」をしっかり押さえ、わかりきった損はとらないようにしましょう。

特にこだわりがなく、投資信託選びに迷った時は、とにかく手数料が安いインデックスファンドを選びましょう。

個人毎のリスク許容度や資産状況など、前提条件にもよりますが個人的にオススメするのはS&P500に連動するインデックスファンドです。

オススメの理由は以下の記事で解説しています。

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