分散投資のリスク低減効果とは?どれぐらい分散させれば良いの?最適な分散数を解説!

投資

投資の基本である「長期・積立・分散」というのはよく聞く定番のフレーズですね。

しかし、「長期」と「積立」にはリスクの低減効果はありません。

リスクを低減できるのは「分散」だけです。

では、分散投資を実践する上で、現実的に何にどれくらい分散させれば良いのでしょうか?

マネ夫
マネ夫

分散させる数には賛否あるけど、8~20程度で十分じゃないかな?分散投資の考え方について解説するよ!

☑分散投資とは
☑分散投資のリスク低減効果
☑長期、積立にリスク低減効果なし
☑どれくらい分散させれば良いのか
☑相関関係に注意
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分散投資とは

分散投資とは、投資対象となる金融資産を複数組み合わせてリスクを低減させる投資法です。

値動きの異なる資産へ分散して投資する事で、いっぽうが下がっても、もういっぽうが上がる事でカバーし合い、トータルの資産変動を小さくする事ができます。

反対に集中投資した場合は、別の資産にカバーされる事がないので、ひとつの資産の値動きの影響をまともに受けます。

短期間で素晴らしく上昇する事もありますが、ひどく下落する事もあります。

卵をひとつのカゴに盛るなと言う格言もありますよね。

ひっくり返すと全て割れてしまいます。

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長期・積立にリスク低減効果はない

「長期・積立・分散」の内、リスク低減効果があるのは「分散」だけです。

長期・積立でリスクが減らない理由を解説します。

長期投資でリスクは減らない

長期投資はリスク背負いながらも、それに伴って得られる期待リターンをできるだけ長期間に渡って取る戦略です。

期待リターンがプラスなら、投資期間が長ければ長いほど資産は増えますよね。

しかし、投資期間が長かろうが短かろうが、次の瞬間に下落する可能性はいつも同じです。

長期投資したからと言ってリスクが減る事はありません。

積立投資もリスクは減らない

次に、積立投資は収入から得られた拠出可能資金を、少しずつでも早くリスク資産に投じ、期待リターンが得られる期間を長く取る戦略です。

既にまとまった投資資金をお持ちなら、今すぐ一括投資して、期待リターンが得られる時間を最大にするのが一番儲かります。

でも、多くの人はまとまった投資資金を準備するのに時間が掛かりますよね。

そこで、投資資金を貯めるのを待たず、少しずつでも早く積み立てて投資するのが、期待リターンを得られる期間を長くして儲けを最大化してくれます。

積立投資の良いところも、期待リターンを多く取る戦略です。

しかし、積立投資もリスクを低減する効果はありません。

理由は前述の長期投資と同じです。

ドルコスト平均法で投資タイミングを分散させる考え方もありますが、あれはリスクを取るのを先送りしているだけで、投資した資産に対するリスク低減効果があるわけではないんですね。

ドルコスト平均法でリスクが減らない理由は以下の記事で詳しく解説

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分散投資のリスク低減効果

投資家なら、リスクなくリターンだけを得たいと思いますよね?

なんと、分散投資は期待リターンを下げることなくリスクだけを低減する事ができます。

分散投資のリスク低減効果について解説します。

例えば、株の期待リターンは年間5%~6%程度と言われますが、毎年一定に増えていく訳ではなく、値上がりする年もあれば値下がりする年もあり、平均すると年間5%~6%増えるよ!という事です。

そして、値上がりや値下がりする変動の大きさ(正確には変動の標準偏差を2乗したもの)の事をリスクと言います。

なので、値下がりする事だけでなく値上がりする事もリスクです。

例えば、期待リターンが5%で、リスクが30%の投資対象が合ったとします。

リスクと期待リターンを図にすると以下のような関係になります。

短期間で見ると上下に価格変動するリスクがあるけど、長期的に見ると右肩上がりに増えていくよ!という事です。

次に、期待リターンとリスクが同じだけど、相関関係が0で異なる値動きをする投資対象があり、それぞれに半分づつ投資するとどうなるでしょうか?

リスクと期待リターンの関係は以下の図の様になります。

投資対象を複数に分散した場合、それぞれのリスクと期待リターンは、複数の値動きを合成した値に収束します。

なので、短期的に異なる値動きをする投資対象へ分散して投資をすると、期待リターンはそのままに、リスクだけを低減する事ができます。

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どれくらい分散させれば良いのか

ここで、どれくらい分散させれば良いのか?という疑問が出てきます。

理論的に分散する数は多ければ多いほど良い!という事になりますが、あまりに手間を掛けて分散させても、リスク低減効果はほとんど無くなりますし、現実的ではありません。

分散する数によって、どれくらいリスク低減効果に変化があるのか確認していきましょう。

例えば、リスクが30%だとしましょう。

計算を簡便にするため、各投資対象へ均等へ投資し、各投資対象間の相関は0(無相関)だったとします。

2つの投資対象へ等分に分散した場合

(0.5^2×0.3^2)+(0.5^2×0.3^2)=0.045
0.045の平方根は0.212…

リスクは21.2%に減りました。

同じ条件で投資対象の分散数を増やしていった時のリスクは以下のようになります。

分散数リスク(四捨五入)
130.00 %
221.21 %
317.32 %
415.00 %
513.42 %
612.25 %
711.34 %
810.61 %
910.00 %
109.49 %
119.05 %
128.66 %
138.32 %
148.03 %
157.75 %
167.50 %
177.28 %
187.07 %
196.88 %
206.71 %
216.55 %
226.40 %
236.26 %
246.12 %
256.00 %
265.88 %
275.77 %
285.67 %
295.57 %
305.48 %
・・・・・・
1003.00 %

分散数が増えるほどリスクは低減されますが、20を越えたあたりからリスク低減率は著しく少なくなっていきます。

0.1%単位の運用成績を競う機関投資家は、もっと多くの投資対象に分散するべきですが、個人投資家のレベルでは管理の手間を考えて20くらいまで分散しておけば十分でしょう。

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分散投資の注意点

分散によるリスク低減効果は理解いただいたと思いますが、闇雲な分散にも意味がありません。

なぜならば、値動きの相関が高い投資対象にいくら分散してもリスク低減効果は少ないからです。

相関とは1~-1までの間の値を取り、1の場合は完全に同じ値動きをし、-1の場合は真逆の値動きとなります。

相関がほぼ1になってしまうと全く同じ値動きをする事になるので、分散する意味はありませんね。

前述の計算では相関を0としましたが、実際は期待リターンが高く、相関が0以下になる投資対象の組み合わせを見つけるのは難しいです。

分散する投資対象の相関関係に注目

例えば、個別株であれば為替変動に対する株価の動きが負の相関関係になりがちな輸出企業と輸入企業を組合せたりするのが効果的です。

また、株を中心に投資するのであれば、銘柄分散したいですよね。

銘柄分散によるリスク低減を考えるのであれば、投資信託を利用するのも賢い選択です。

投資信託を通せば、数十~数百~数千とたくさんの銘柄へ分散投資されるので、個別の銘柄間のリスクは十分に低減できます。

しかし、基本的に個別株の銘柄間の相関は高い事が多いです。

銘柄分散させただけでは株式市場の相場全体のリスク低減はできません。

ちなみに米国株と日経平均株価などは直近1年の相関が0.8程度と高めなので、日本株と米国株に分散したからといってリスク低減効果は十分ではありません。

このような時は、期待リターンは下がりますが、株にプラスして債券などを組み合わせるのも得策です。

定番ですね。

ちなみに、国内株と国内債券の相関は-0.1程度と負の相関関係になっています。

さらに、国内株と国内REITなら相関が0.5程度になるので、期待リターンを高く保ちながら、ある程度のリスク低減効果が期待できます。

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まとめ

分散投資はリスクを低減できる優秀な投資方法です。

できるだけ期待リターンが高く、相関が小さくなる投資対象をうまく組み合わせて分散させましょう。

ちなみに期待リターンが同じで相関がほぼ-1の投資対象があれば、たった2つに分散するだけでリスクは概ね0になります。

しかしそんな投資対象は現実的にありません。

見つかったらコメント欄より、こっそりご連絡お願いします!

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